一般用医薬品

日本では急速な高齢化が加速し、生活習慣病も増加していることから、従来の疾病構造の変化が起きています。
この時代背景を受け、自分自身の健康に対する関心が高い生活者が多くなることで、サプリメントや健康機器等々を含めた健康産業市場が広がりを見せています。これは同時に、専門家による適切なアドバイスがあれば、身近な一般用医薬品を利用することで「セルフメディケーション」社会の推進ができることを意味します。

厚生労働省でも医薬品販売の在り方全般について見直しを行い、「薬事法の一部を改正する法律」が成立することとなりました。
医薬品の場合、その本質として効能・効果の反面でリスクを併せ持つものであることから、一般用医薬品でも健康被害は皆無ではありません。そこで、この改正の趣旨としては、医薬品のリスクや効能・効果について情報提供が不可欠であること、また比較的リスクの低い医薬品を分けることで「リスクの程度に応じた情報提供の重点化と実効性の向上」すること、「一般用医薬品の販売にふさわしい、薬剤師以外の専門家の資質確保」を目指すこととなりました。

リスクに応じた分類

一般用医薬品(OTC薬)の含有する成分を、リスク面から副作用、相互作用(飲み合わせ)、使用方法の難易度の各項目で評価することになりました。
各分類ごとに情報提供の差を設け、すべてに相談対応の義務化、さらに薬剤師と新資格の医薬品登録販売者によって扱える分類を分けました。